目的・適用範囲・一般事項・適用方法／令和4年版建築工事標準詳細図

この建築工事標準詳細図（以下「標準詳細図」という。）は、設計において、使用頻度の高い詳細を標準化することにより、設計の質の確保、能率の向上及び寸法の統一を図り、あわせて積算、施工等における業務の簡素化を図ることを目的とする。

本標準詳細図は、官公庁施設の建設等に関する法律（昭和26年法律第181号）第2条第2項に規定する庁舎及びその附帯施設（以下「庁舎等」という。）の建築設計に適用する。

（1）材料名、材料規格及び工法は、原則として日本産業規格（JIS）、日本農林規格（JAS）、「公共建築工事標準仕様書令和4年版」及び「公共建築改修工事標準仕様書令和4年版」（令和4年3月23日国営建技第11号、国営木第16号、国営設第222号）による。
（2）「仕様」には、各詳細図の適用に当たっての標準的な仕様等を示す。
（3）「特記事項」には、設計に当たり、特記しなければならない主な事項を示す。
なお、ここに記載される事項のほか、「公共建築工事標準仕様書（建築工事編）令和4年版」（以下「公共標仕（建）という。）又は「公共建築改修工事標準仕様書（建築工事編）令和4年版」（以下「公共改修標仕（建）という。）により特記が必要となる事項についても特記しなければならない。
（4）括弧内に記載する寸法及び材料は、標準的な寸法又は目安としての寸法、標準的に使用される材料等を示す。
（5）木材の断面に係る寸法は、引出線で部材断面（横寸法×縦寸法）が示されている場合はひき立て寸法を、寸法線で部材寸法が示されている場合は仕上がり寸法を示す。

（1）本標準詳細図は、｢官庁施設の基本的性能基準｣（平成25年3月29日国営整第197号、国営設第134号）に定める性能の水準を踏まえ、庁舎等の標準的な詳細を定めるものであり、設計に当たっては、庁舎等の立地、特性、所要の性能の水準等に応じて選択、必要な特記等を行い、適切に適用する。
（2）本標準詳細図は、設計図書において、図面を補完するものとし、図面と相違する場合は、図面を優先する。
（3）設計に当たり、括弧内に記載する寸法又は材料について、特定のものを指定する場合は図面に特記するものとし、施工に当たっては、図面に特記された事項を上記（2）により優先する。
（4）施工に当たり、括弧内に記載する寸法又は材料で、製造所の仕様、その他の事情等により若干の差異があるものについては、必要に応じて実情に即した対応について監督職員と協議する。

本標準詳細図における表示記号及び略号は、つぎによるほか、「建築工事設計図書作成基準」による。

ウェブ版建築工事標準詳細図令和4年版